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本研究では複数の医療機関と連携して、サイバー攻撃情報を集約し、情報の共有やマルウェア検体分析を行うための仕組みを構築しました。各医療機関での情報セキュリティ教育に生かすことで、技術的対応に加えて組織全体の情報セキュリティマネージメントの向上の可能性を検討しました。研究成果は、さまざまな形で公表し、日本の医療機関全体のセキュリティマネージメントの向上を図ります。
医療現場では、多種多様な医薬品、医療機器が用いられ、それらを間違いなく適切に使用することが日々求められている。令和元年11月、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」が改正され、製造業者によるバーコードの貼付が義務化された。この研究班では、医療機器製造業者・卸業者を含む院外の流通とも一貫したトレーサビリティを確保するための課題を抽出し、医療機関内で医療安全及び業務効率化に資するバーコード利活用を促進するための方策を、医療機関に加え、医療機器製造業者、卸業者、SPD、電子カルテベンダーおよびそれぞれの関連団体と協議を行い、より現実的に機能する手順書の策定を目指している。
本研究では、人工知能技術を適用することでこの作業の自動化を実現する方法を研究開発し、臨床研究における正確なデータ管理及び運用負荷軽減の実現をめざしています。
国立研究開発法人 国立国際医療研究センター（NCGM)とテクノブレイブ株式会社は、7ヶ国語（英語・中国語・韓国語・タイ語・ベトナム語・ミャンマー語・ネパール語）に対応したARを利用した案内板表示システム「Hospital Compass（ホスピタルコンパス）」を共同開発しました。
この研究では、看護師が普段使用する電子カルテ用携帯端末に、入室前に患者さんの名前や看護をするうえで必要な情報を確認できるアプリを導入します。看護師は手元で患者さんの情報を確認してから入出するので、このような間違いを防ぐことができ、より良い看護をおこなうことができると考えています。
国立高度専門医療研究センター 医療研究連携推進本部（JH）では、6つのナショナルセンター（NC）の電子カルテのデータを統合し、新しい治療法や新薬の開発など、医学の発展につながる研究への利活用を可能にする6NC統合電子カルテデータベース（6NC-EHRs）の運用を2022年4月より開始しました。
多くの施設の電子カルテに蓄積された電子的診療情報を効率的かつ効果的に集約して、本邦における全国規模での診療情報データベースを構築し、欧米並みに共用できる研究リソースシステムを構築することを目指しています。【外部のページが開きます】
